老老介護の解決策｜問題点、原因、相談先などを紹介

老老介護を一人で抱え込まず、介護保険制度や地域の支援を上手に活用することが大切です。現状や解決策を紹介します。

老老介護を解決するためには、介護者が一人で抱え込まず「助けを求めることも介護の一部」と捉え、介護保険制度や様々な支援を利用することが大切です。まずは、地域包括支援センターへ相談し、介護保険制度を利用して訪問介護やショートステイなどの支援を検討しましょう。また、老人ホームなどの介護施設の利用や自宅環境の改善、福祉用具のレンタルなども有効です。
ここでは、老老介護の現状や、問題点、背景から解決策を含め幅広く紹介していきます。

＜もくじ＞
老老介護とは？「高齢者世帯で起きている実態」
老老介護が招くリスク
老老介護で見逃してはいけない心と体のSOSサイン
老老介護の解決策.1「介護施設の利用」
老老介護の解決策.2「介護保険制度の利用」
介護付有料老人ホームも検討しよう
介護付有料老人ホームのことならアズハイムへご相談ください
アズハイムが提供する料金プラン
自宅での介護をラクにする住まいの工夫
料理・洗濯・排泄ケアの負担を減らせる工夫
まとめ｜老老介護をひとりで抱え込まないために、いまできることから始めよう
Q＆A｜老老介護の解決策に関するQ&A

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老老介護とは？「高齢者世帯で起きている実態」

現在の日本では、高齢者同士が支え合いながら暮らすことが当たり前になりつつあり、「老老介護」は深刻な社会問題のひとつとなっています。
そこで、ここでは老老介護の定義をあらためて確認するとともに、その背景にある社会的要因について紹介していきます。

老老介護の定義と規模

「老老介護」とは、65歳以上の高齢者が、同じく65歳以上の家族の介護をしている状態を指します。
2022年の厚生労働省の調査によると、介護世帯において「老老介護」の割合は63.5%に達しています。また、両者がともに75歳以上というケースは35.7%にのぼり、決して低い数字ではないことがわかります。この割合は、2001年の調査時に比べて約20ポイント増加しており、継続的に上昇傾向にあることがわかります。

老老介護を引き起こした社会的背景

なぜ老老介護がここまで増えたのか、その要因にはいくつかの社会的背景があります。
まず、大きな要因が「少子化」です。少子化により「核家族世帯」が増えたことで親の介護を担える家族の人数が少なくなってきました。少し昔のように、複数の子どもが実家で介護を分担するようなスタイルは少なくなっています。
また、結婚・出産年齢が上昇したこと、非婚化が進んだことも老老介護に至る大きな要因となっています。
さらには、平均寿命が延びたにも関わらず、健康で自立した生活が送れる「健康寿命」がそれより短いことも、老老介護を招く要因となっています。

老老介護と「認認介護」の違い

老老介護の中でも、より深刻な状態が「認認介護」です。
認認介護とは、介護する側（介護者）と、介護される側（被介護者）の両者が認知症を抱えている状態を指します。判断力や記憶力が低下している中での介護は、事故などの大きなトラブルを招くリスクが高く、「共倒れ」の危険もある状態です。
65歳以上の高齢者のうちおよそ6人に1人が認知症と推定されていますが、年齢が上がるにつれてその割合はさらに増加します。80代後半では、男性の約3人に1人、女性ではほぼ2人に1人が認知症を発症しており、95歳を超えると男性の半数以上、女性の8割以上が認知症を発症しているというデータもあります。
また、実際に高齢夫婦の11組に1組が「認認介護の状態」にあるともいわれています。
このようなデータからも、認認介護は決して特別な例ではなく、誰にでも起こりうる未来であることが想像できます。
認認介護では、サポートを受けたくても「自分が困っていることに気づけない」「支援を求める相手がわからない」状態に陥りがちです。これにより、行政や医療のサポートを受けられず、孤立することで健康が悪化するケースも少なくありません。

老老介護が招くリスク

老老介護が社会にどれほど広がっているのかを明らかにし、その実態を踏まえたうえで、考えられるリスクについて詳しく紹介します。

老老介護の割合

先程も紹介した通り、要介護者とその主な介護者がともに65歳以上という「老老介護」の世帯は全体の63.5%を占め、さらに双方が75歳以上のケースも35.7%に達しています。年代別では、介護者の約29%が60代、約28%が70代、80歳以上も約18%と、高齢者による介護が大半を占めており、全体の8割以上が60歳以上という実態が浮き彫りになっています。また、性別で見ると、介護を担っているのは女性が約7割と、女性に偏りがあるのも特徴です。

介護者、被介護者の双方に起こるリスク

老老介護でまず問題になるのが、介護者・被介護者双方の体力的な身体リスクです。
「移乗（ベッドから車椅子への移動）」や「排泄介助」など、日常的な動作ひとつ取っても、高齢の介護者には負担が大きく、腰や関節などを傷める原因になります。実際、介護者自身が自宅内で転倒して骨折し、介護が困難になるといった例も少なくないようです。また、精神的なリスクも深刻です。ある調査結果からは、介護者の63.7%が「精神的な負担を強く感じている」と答えており、将来への不安も強く抱えていることが想像できます。

「共倒れ」リスク

老老介護の深刻なリスクのひとつに「共倒れ」と呼ばれる状態があります。これは、介護者と被介護者の双方がともに健康や精神のバランスを崩し、日常生活がままならなくなる状態を指します。このような状態などが原因となり、最悪の場合は自殺などに至ることもあります。実際、介護疲れや将来への悲観などが原因とされる親族間での殺人や無理心中事件は2021年までの10年間で、全国で少なくとも計437件あったことがわかっています。

老老介護で見逃してはいけない心と体のSOSサイン

介護の現場では、「これくらいは当然」「自分がやらなければ」と無意識のうちに責任（負担）を背負い込み、必要以上にがんばってしまうケースが少なくありません。
しかし、その「がんばり」が積み重なることで、介護者自身の心身に深刻な状態をもたらすことがあります。
そこで、ここでは過度な負担による健康リスクを未然に防ぐために、介護が行き詰まりそうなときにあらわれやすい心と体のサインと、その対処法について紹介します。また、これは介護者自身だけではなく、周囲がこのサインを見落とさないことも大切です。

老老介護による「心のSOSサイン」

老老介護において、心の不調は単なる疲れだけではなく「うつ状態」などの深刻な状態に発展する恐れを含んでいます。
以下のような状態が続いているとしたら、すでに心のSOSのサインが出ている可能性があるので注意が必要です。

・朝起きるのがつらい
・夜中に何度も目が覚める
・食事の味がしない、食欲がわかない
・笑顔が減った
・何に対してもやる気が出ない
・「私がしなければ」と強く思い込んでいる
・被介護者に対して、怒りや苛立ちを感じてしまう

これらの症状は、いわゆる「介護うつ」や「適応障害」などへ進む初期サインである可能性があります。

老老介護による「体のSOSサイン」

長期にわたる介護の疲労は免疫力を下げる恐れがあるといわれています。
風邪やその他の感染症にかかりやすい状態になっていることも少なくないようです。また、関節炎や腰痛などの慢性疾患を引き起こす要因にもなります。体力的につらさを感じる場合は、それ自体がSOSサインであることもあるので注意してください。

自分では気づきにくい限界の兆候

老老介護では、本人が気づかないうちに心身の負担が蓄積し、限界を迎えてしまうケースが少なくありません。
特に、責任感が強い人ほど「自分が倒れるまで無理を続けてしまう」傾向にあります。そのため、周囲の人がわずかな変化や兆候を見逃さず、気づいたときにはさりげなく声をかけ、適切な助言を行うことが大切です。
よくあるSOSの兆候のひとつが、「周囲との連絡を絶ってしまうこと」です。親戚や友人からの電話に出なくなったり、趣味の会に参加しなくなったりするなど、生活が「介護だけ」になってしまうと、精神的なバランスを崩してしまいます。
また、「以前は笑えていたことに、全く反応しなくなった」「小さなことでも涙が出る」という変化も見逃してはいけません。これらは、ストレスが限界を超えて心が悲鳴をあげているサインといえます。
さらに深刻なのは「何も感じなくなる」状態です。怒りや悲しみさえ湧かず、ただ淡々と毎日をこなしているように見える状態は、うつ状態がかなり進んでいる可能性があります。
これらのサインに自ら気づこうとする意識も重要ですが、それだけで乗り切るのは困難な場合もあります。だからこそ、周囲の適切な支えや気づきが欠かせないのです。

介護のSOSが出る前に助けを求める

先程も紹介した通り、介護者には「人に迷惑をかけたくない」「家族のことは家族でやるべき」といった思い込みから、限界を超えるまで一人で抱え込んでしまうケースも少なくありません。
しかし、そうした無理が積み重なった結果、最悪の場合には「共倒れ」を招くこともあります。
老老介護が社会問題として取り上げられている背景には、支援を受けない（または受けにくい）「孤立の構造」があります。だからこそ、一人で抱え込むのではなく、積極的に助けを求めることが大切です。
たとえば、介護保険制度を活用すれば、訪問介護やデイサービス、ショートステイなど、介護負担を軽減する支援を受けることができます。こうしたサービスを検討する際には、地域包括支援センターが頼れる窓口となってくれるので積極的に利用しましょう。「介護は一人で抱え込まなくていい」「頼ることも介護の一部」、そう考えるだけで、心の負担が少し軽くなるかもしれません。

老老介護の解決策.1「介護施設の利用」

これまでに紹介してきた通り、老老介護を一人で乗り切るのは想像以上に困難です。
そのようなときは、介護施設の利用も検討しましょう。施設には、「公的施設」と「民間運営の施設」があります。それぞれの特徴を理解することで、生活スタイルにあった利用が重要になります。

「公的介護施設」の特徴

公的な介護施設には、「特別養護老人ホーム（通称：特養）」、「介護老人保健施設（老健）」、「ケアハウス」といった施設があります。
公的施設に入所するためには一定の条件が設けられていることが多く、たとえば特別養護老人ホームでは「要介護3以上」でなければ原則として入所できないといった基準があります（要介護1や2の方は、やむを得ない事情がない限り、入所の対象とはなりません）。
また、費用の安さや安定した介護体制の整備から、特別養護老人ホームを希望する人は多く、地域によっては数カ月から数年単位の待機が発生するケースもあります。入所を希望する際は、早めの情報収集と申込手続きが重要になります。

「民間介護施設」の特徴

「介護付有料老人ホーム」や「住宅型有料老人ホーム」といった民間企業が運営する施設では、公的施設と比べて日常生活をより豊かにするためのサービスが充実している傾向があります。
たとえば、レクリエーション活動や生活支援プログラムの多様性等施設ごとに特色があります。また、施設によっては機能訓練指導員などの専門スタッフが配置されているところもあります。
その一方で、介護保険が適用されるものの、費用が割高になるケースも少なくありません。
ただし、介護付有料老人ホームなどでは、入居者一人ひとりのライフスタイルや介護状態に応じたきめ細やかなサービスが提供されるほか、レクリエーションやイベントを通じて日々の楽しみや生きがいを感じられる環境が整えられており、身体的な支援にとどまらない、心豊かな暮らしの実現が図られています。

【介護施設の種類と特徴】

分類	施設名	特徴
公的施設	特別養護老人ホーム	原則終身利用が可能で24時間体制の介護が提供される。医療依存度が高い方は入居が難しいが、長期的な介護が受けられる。
	介護老人保健施設（老健）	病院から自宅への中間施設として、在宅復帰を目指すリハビリや介護を提供。短期間の利用が前提で、医師が常勤し、看護スタッフや、機能訓練指導員の配置が義務付けられている。
	介護医療院	長期療養が必要な方のための医療ケアと介護の両方を提供する施設。ターミナルケアにも対応し、医師や医療スタッフが充実しているため医療依存度が高い方に適している。
	養護老人ホーム	経済的理由や家庭環境の問題で自宅での生活が難しい高齢者向けの福祉施設。
	ケアハウス	自立した高齢者や軽度の要介護者向けの低価格な施設。生活支援が提供されるほか、介護型では一定の介護サービスも利用可能。都市部では「都市型ケアハウス」もある。
民間施設	介護付有料老人ホーム	24時間体制で介護スタッフが常駐し、介護サービスを提供。医療スタッフがいる施設もあり、健康管理やリハビリも可能。月額費用が定額制で安心。
	住宅型有料老人ホーム	自立または軽度の要介護者向けで、介護サービスは外部から提供される。自由度が高く、自分に合った介護サービスを選べる。
	サービス付高齢者向け住宅	自立した高齢者向けの賃貸住宅で、生活支援や安否確認サービスが基本。自由な外出が可能で、必要に応じて外部の介護サービスを利用できる。
	健康型有料老人ホーム	自立した高齢者が入居できる施設で介護サービスは提供されず、健康管理や趣味活動、レクリエーションが充実している。アクティブな生活を望む方向け。
	シニア向け分譲マンション	シニア世代に向けた分譲マンションで住宅購入型。通常のマンションに近い自由度の高い住まいで、生活支援サービスや緊急時対応サービスがオプションで提供される。

【参考】介護施設（老人ホーム）10種類の特徴と費用・選び方を解説

老老介護の解決策.2「介護保険制度の利用」

介護はひとりで抱え込んではいけません。
制度や支援を上手に使いこなすことも大切です。「介護保険制度」は、要介護者だけでなく介護者自身の生活や健康を守るためにも、強い味方になります。積極的に利用していきましょう。

介護保険制度とは？

介護保険制度は、40歳以上の人が加入し、介護が必要になった際に「費用の一部（原則1～3割）」で様々な介護サービスを受けられる制度です。

（１）主な対象者
・65歳以上の方
※特定疾病によって介護が必要になった場合は、40歳〜64歳の方も対象者となります。

（２）利用できる主なサービス
・入所介護（介護付有料老人ホームなど）
・訪問介護、通所介護、短期入所
・訪問入浴、訪問看護、福祉用具レンタルなど

（３）制度を使うメリット
＜経済的負担の軽減＞
自己負担は原則1～3割で、所得に応じて負担割合が決まります。

＜専門職による支援が受けられる＞
ケアマネジャーやヘルパーが介護をサポートします。家族だけで負担を抱える必要がなくなります。また、介護者自身の休息や仕事との両立も可能になります。

まずは「地域包括支援センター」へ相談する

介護保険サービスを受けるには、まず「要介護認定」の申請が必要です。
これをスムーズに進めるために、最初に相談すべき場所が「地域包括支援センター」です。
各市区町村に設置されていて申請に必要な書類の準備や、今後必要になりそうな支援の内容まで親身にサポートしてくれます。

ケアマネジャー（介護支援専門員）とは

要介護認定を受けると、「ケアマネジャー（介護支援専門員）」が担当としてついてくれます。
ケアマネジャーは介護保険サービスの利用計画（ケアプラン）を立て、利用者や家族の状況に合った支援を調整してくれる「介護の司令塔」のような存在です。
サービス利用開始後も、月に1回以上訪問し、状況に応じてプランを見直してくれます。

【参考】介護保険制度をわかりやすく紹介（仕組みや利用条件など）

介護付有料老人ホームも検討しよう

施設選びを進める際には、公的施設だけでなく「介護付有料老人ホーム」も選択肢のひとつとして検討してはいかがでしょうか。
高齢者の介護状態や生活スタイルによっては、「しっかりとした介護体制」や「個別対応のサポート」が特に重要になるケースも少なくなく、民間施設も検討することが大切です。
民間の中でも、住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅では、必要な介護サービスを外部と個別に契約するスタイルが一般的ですが、介護付有料老人ホームでは、日常のケアや生活支援が施設内で完結するため、安心感が大きく異なります。
さらに、看護スタッフや機能訓練指導員の配置が義務付けられており、健康管理やリハビリが必要な方にも適した環境が整えられています。
また、日々の暮らしに彩りを添えるレクリエーションやアクティビティも充実しており、単なる介護の場ではなく、「楽しみながら生活できる場所」としての工夫が随所に見られます。
費用面でも、定額制の料金体系を導入している施設が多く管理がしやすいのも大きな安心材料です。
「できるだけ自分らしく暮らしながら、必要なサポートはきちんと受けたい」、そんな思いに寄り添ってくれるのが、介護付有料老人ホームです。

【参考】【分かる】特別養護老人ホーム（特養）と有料老人ホームの違い

介護付有料老人ホームのことならアズハイムへご相談ください

介護付有料老人ホームのアズハイムは、「やさしい最先端の介護」の提供が特徴です。
人の「やさしさ」とIoTを活用した効率化を融合し、より質の高い人間的なケアを実現しています。また、ご入居者とその家族の意思を尊重し、心のこもったふれあいや精神的サポートに重点を置いています。
快適で安心・安全な住環境の提供と、ご入居者一人ひとりが「自分らしい生活」を送れるようサポートすることを目指しています。老人ホームのことでお悩みなら、お気軽に私たちアズハイムへご相談ください。

アズハイムが提供する料金プラン

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自宅での介護をラクにする住まいの工夫

ここでは、介護の負担が少しでも減る自宅での工夫を紹介します。

介護が必要な人の移動や体の支えは、介護者にとって大きな負担です。腰や膝に負担がかかりやすく、「ほんの5分の移乗」でも毎日続くと、疲れが慢性化してしまいます。以下のような住宅内の工夫で介護の負担を軽減することが可能です。また、住宅改修については介護保険サービスを利用できる場合もあります。ただし、介護保険による住宅改修の対象となるのは要支援・要介護の認定を受けた方に限られるため、すべての人が利用できるわけではない点にはご注意ください。

床と段差の改善

室内の小さな段差でも、高齢者には転倒リスクになります。
段差をスロープに変える、マットを敷く、手すりをつけるなどの小さな工事だけでも大きな効果があります。特に、浴室・トイレ・玄関などの出入り口は重点的に見直しましょう。

ベッドや椅子の高さ調整

立ち上がりやすい高さのベッドや椅子を選ぶことで、移乗の負担を軽減できます。電動ベッドは要介護度によっては介護保険でレンタルが可能です。

室内移動の動線整理

つまずきやすいラグやコード類を片づけ、歩行器や車いすが通れるように家具の配置を見直しましょう。トイレやベッドまでの「移動ルート」は、ストレスなく動けるように設計することが大切です。

料理・洗濯・排泄ケアの負担を減らせる工夫

先程紹介した自宅環境の工夫にあわせ、「家事」と「ケア」を軽減する工夫を紹介します。市販の便利グッズやサービスを上手に活用していきましょう。

料理の負担軽減

宅配食サービスは、栄養バランスがとれた食事を温めるだけでとることができます。また、一度に下ごしらえして冷凍保存しておく「作り置き」も、週末にまとめて行えば毎日の調理負担を減らせます。

洗濯の負担軽減

介護用シーツや防水パッドは、洗濯機で簡単に洗えるものを選ぶと便利です。また、洗濯機から干す場所までの導線を短くする、浴室乾燥機を活用するなども負担軽減におすすめです。

排泄ケアの工夫

大人用おむつは、吸収力やフィット感が高く、夜間交換の回数を減らせるものを選ぶと介護者の睡眠確保にもつながります。また、ポータブルトイレはベッド横に設置することで、トイレへの移動負担も軽減できます。
介護グッズは日々進化しており、最新の製品は取り扱いもシンプルで負担軽減に役立ちます。ドラッグストアや福祉用具の展示場、オンラインショップなどでチェックをしてみましょう。

まとめ｜老老介護をひとりで抱え込まないために、いまできることから始めよう

老老介護は、もはや一部の特別な家庭だけの問題ではなく、多くの高齢者が直面する「身近な課題」となっています。
体力的・精神的な負担が大きいからこそ、まずは自分自身や家族の状態に気づき、「助けを求めることは弱さではなく、大切な第一歩」だと知ることが何よりも重要です。
いまの介護制度や支援サービスは、ひとりで頑張りすぎないための仕組みがしっかり整っています。介護保険を活用した訪問介護や施設の利用、生活環境の工夫、便利グッズの活用など、無理なく続けられる選択肢はたくさんあります。
「できることから始めてみよう」「頼れるところに頼ってもいい」、そう思えたとき介護の日々は少しずつ軽やかに、そして豊かになっていきます。
介護の悩みを抱えるすべての方が、少しでも安心して笑顔を取り戻せるように…、あなた自身の健康と暮らしを大切にしながら、心に余裕を持てる介護の形を見つけていきましょう。